株式会社オリエンタルコンサルタンツホールディングスの事業会社である株式会社エイテックでは、会社と社員が協働してより良い働き方を見つけていこうとする『働き方“開拓”』を進めています。その一環として、昨年10月から試行してきました「リモートワーク」、「服装の自由化」について検証を行った結果、一定の効果が確認されたため本格運用することとしました。

＜本格運用の概要＞

リモートワーク：技術系・営業系幹部職を対象に週1回を上限としてリモートワークを行い、通勤時間の解消や集中時間の増加によりワークライフバランスの充実を図る。

服装の自由化　：自由な服装（カジュアルウェア可）でストレスなくリラックスした環境で働き、自身の生産性向上やメンバー間のコミュニケーション促進を図る。

　リモートワークを対象に1月に実施したアンケート調査結果によれば、実践した社員からは「通勤時間が省かれ仕事以外に使える時間が増加した」、「仕事に集中できる時間が増えた」といった効果を実感する声が聞かれました。また、仕事の効率化という点については、出社勤務と比較して「高まった」が25%、「変わらなかった」が47%、「低くなった」が28%という結果でした。低くなった理由としては、「メンバーと高度な技術的やり取りを要するタスクはやりづらい」、「電話・メールではメンバーに作業内容を十分伝えきれなかった」などがありました。上記の効果や課題を受けて、本格運用にあたっては、「リモートワークでは単独で実施できるタスクを中心に処理すること」、「メンバーとの事前協議を確実に実施すること」を基本に、事前の段取りを十分行うこととしました。

　服装の自由化については、「リラックスした雰囲気・気持ちで仕事ができた」、「周囲とのコミュニケーションが良くなった」との意見が多く聞かれました。また、実施者以外からの反対意見や苦情はなく、不適切な服装での社外関係者との打合せについての報告もありませんでした。本格運用にあたっては、不適切な運用がないようモニタリングを継続していくとともに、今回は問題となりませんでしたが、突発的な会議、打合せなどの対応についても検討していきます。

　弊社では、社員の多様な価値観に応えていくために、働き方の選択肢を増やしていく取り組みを今後も進めていきます。

2018年11月15日（木）、東京都市大学総合研究所において実施されている非破壊検査技術に関する研究について取りまとめた論文が、 鋼構造及びその複合構造に関する学術・技術の進歩発展に貢献すると認められ、一般社団法人 日本鋼構造協会より「論文賞」を受賞しました。弊社の古東佑介も客員研究員（当時：特別研究員）として当該研究に参画しており受賞の栄誉にあずかりました。

　■論文タイトル：「渦流深傷試験結果のCスコープ画像化による疲労き裂検出性能向上への試み」

　■論文著者：本学 総合研究所 古東佑介客員研究員（当時：特別研究員）
　　　　　　　 〃 　 　 〃 　　小西拓洋教授
　　　　　　　 〃　三木千壽学長
　　　　　　　 〃　工学部都市工学科 関屋英彦准教授

（写真前列左から2番目がATEC古東佑介）

株式会社エイテックのホームページをリニューアルオープンしました。
今後ともよろしくお願いいたします。

全社員参加型での“健康経営講習会”、“シゴト効率化研修”を開催。

株式会社ACKグループの事業会社である株式会社エイテックでは、今年10月より、会社と社員が協働してより良い働き方を開拓・探求していこうとする働き方“開拓”として、「働き方の多様化」、「仕事の効率化」、「チームワークの醸成」、「社員の健康増進」をテーマに、リモートワーク、服装の自由化、健康経営の推進などの施策をスタートさせているところです。

当社では、このたび全社員参加型（東京会場以外はTV会議参加）で、11月15日（木）に「健康経営講習会」、11月22日（木）に「シゴト効率化研修」をそれぞれ開催しました。

「健康経営講習会」では、まず、当社社員の6割以上が眼の疲れや肩こり・腰痛があり、4割以上が睡眠に何らかの不満を持っている事実（2018年実施のストレスチェック調査結果）を伝え、その後健康経営推進を支援いただいている㈱ディー・エヌ・エーCHO室の平井孝幸氏から、こうした社員の不健康状態が仕事のパフォーマンスを大きく落としていることを専門的知見から講義いただきました。今後は、全社員アンケート調査を行いパフォーマンス低下に伴う損失額を算出すると共に、運動・食事・睡眠・メンタル等の健康増進メニューを検討していくことを全社員で共有しました。

「シゴト効率化研修」では、ワークライフバランスの充実に向けて、外部講師を招き、セルフマネジメントとしての時間管理スキルを学んだほか、各拠点・各部署に班分けし、いかに仕事で発生しているムリ・ムダ・ムラを排除するかについて、グループワークを行いました。討議結果は、それぞれアクションプランにまとめ、繁忙期（12～3月）で実践することを全社員で共有しました。

今後の予定としては、毎年6月に調査する全社員対象の社員意向調査を通じて、各施策の効果検証、新たな問題点・課題の洗い出しを行い、継続的改善を図っていくこととしています。